国民生活基礎調査などの分析で、健康上の問題が日常生活へ影響する割合は高齢層で改善する一方、25～44歳では悪化傾向が示されました。15～24歳でも2019年以降に上昇が見られます。
若年層では心の病気による通院が増え、2025年の調査では、それを最も気になる症状に挙げた人の半数超が日常生活への影響を答えました。ただし受診増は医療へのアクセス改善を反映した可能性もあり、健康悪化だけを示すものではないとしています。
「うつ病やその他のこころの病気」と回答した人の51.9％が、健康上の問題で日常生活に影響があると回答していた。
健康状態の悪化のみを示しているとはいえない。
出典：若年層で「うつ病」による日常生活への影響が顕在化 高齢層とは対照的な健康動向（TBS CROSS DIG with Bloomberg） – Yahoo!ニュース
結論から言えば、若い世代の心の不調を「根性不足」で処理する職場や学校は、問題を見えなくしているだけです。通院率の上昇は症状の悪化だけを意味せず、受診への抵抗が下がった可能性もあるという記事の注意書きは重要です。それでも、心の病気を最も気になる症状に挙げた人の半数超が日常生活への影響を答えた事実は軽く扱えません。企業は休職者が出てから制度を案内するのでは遅く、長時間労働、孤立、ハラスメント、曖昧な評価といった負荷を日常的に点検すべきです。学校も相談窓口を掲示するだけでなく、本人が成績や進路の不利益を恐れず使える運用が欠かせません。診断名で人を決めつけず、早めに専門家へつながれる選択肢と、戻るときの段階的な支援を用意する。それが「自己責任」で逃げない組織の最低限です。
