NHK放送文化研究所の「国民生活時間調査」で、平日にテレビをリアルタイム視聴する人は71％となり、2020年の79％から減少しました。高校生から20代は約3割にとどまり、30代から60代でも視聴割合が下がっています。
若年層はテレビを持たず、TVerや動画配信で好きな時に見る傾向があり、中高年からも番組の引き延ばしを避けて録画をスキップ視聴する声が出ています。
平日にテレビをリアルタイムで見るという人の割合は71％で、前回（2020年＝以下同、79％）より減少。高校生～20代は約3割にとどまった。
ちなみに70歳以上は92％（95％）と微減にとどまったが、全世代で減少したのは、1995年以降初だという。
「録画して、CMや興味のなさそうな部分をスキップさせながら見るのがちょうどいい。天気以外、リアルタイムで見ることはありません」
結論から言えば、テレビ離れの正体は画面離れではなく、放送局が決めた時間と長さに生活を合わせることへの拒否でしょう。若者がスマホへ移っただけなら説明は簡単ですが、50代、60代までリアルタイム視聴が減り、録画でCMや不要部分を飛ばしている事実は重いです。テレビ本体は配信を見る大画面として残っても、地上波番組が選ばれる保証はありません。ただし、災害報道、地域情報、スポーツ中継など、同時に多くの人へ届ける強みは今もあります。局側に必要なのは「視聴者の集中力が落ちた」と嘆くことではなく、引き延ばしや同じ説明の反復を減らし、見逃し配信まで含めて見たい時に見られる設計へ変えることです。70代に支えられている間に作り方を変えなければ、テレビは残っても“テレビ番組”だけが消えていくでしょう。
