DHCは18日、オンラインショップの顧客の氏名、メールアドレス、生年月日など約1911万件が漏えいしたと発表した。読売新聞によると、マーケティング支援会社プレイドのサービス「KARTE」への不正アクセスが原因としている。
DHCは、決済情報は含まれず、流出情報の不正利用も確認されていないと説明した。
約1911万件が漏えい
流出した情報の不正利用は確認されていない。
出典:DHC、顧客氏名やメールアドレスなど1911万件漏えい…マーケティング支援会社に不正アクセス(読売新聞オンライン) – Yahoo!ニュース
DHCの情報漏えいでは、委託サービスが攻撃されたという説明だけでなく、顧客が自分の何を預けていたかを確認できる案内が必要です。通販の登録時に入力した情報が、別の会社のサービスで使われていることまで意識している人は多くないでしょう。決済情報が含まれない点は重要ですが、名前や生年月日の流出が軽い話になるわけではありません。
会社には、対象者への連絡と問い合わせ先を示した上で、委託先に渡す項目や保管期間をどう見直すかも説明してほしいです。不正利用が確認されていないという情報は発表時点の話なので、その後も変化があれば知らせる必要があります。漏えいの発表が続くほど、利用者は自分がどの件の対象か分からなくなります。短い案内でも、確認すべきことが一目で分かる形を望みます。

